ナカザワ建販株式会社

COMPANY PROFILE 会社概要

会社概要

会社名 ナカザワ建販株式会社
代表取締役社長 中澤 秀紀
本社所在地 〒594-1157 大阪府和泉市あゆみ野4丁目3番20号
（ホームページアドレス）
https://www.nakazawa-kenpan.co.jp
主な営業品目 ■ プレカット事業
■ 住宅建材・住設機器
■ 太陽光発電システム、蓄電システム
■ 外装建材、外壁サイディングプレカット
■ 木材
■ アルミサッシ、樹脂サッシ
■ 電設資材
■ エクステリア
■ 内外装工事
■ 住設工事
■ 木構造フレーミング工事
■ 保険代理店業
諸登録 建設業許可（大阪府知事許可）、宅地建物取引業免許（大阪府知事許可）、第一種貨物利用運送事業
合法木材供給事業者認定（FIPC）、グリーン購入法事業者認定（日合商）
（株）住宅あんしん保証 あんしん住宅瑕疵保険
創業・設立 昭和55年4月1日 / 昭和58年6月23日
資本金 3,000万円
従業員 497名(2023年6月1日現在)
(ナカザワグループ全体:664名)
グループ会社 ナカザワホールディングス株式会社、株式会社こころ建築工房、エニワン株式会社、株式会社リンクス、
ナカザワワークス株式会社、フレック株式会社、SolaCoe株式会社、YOUSTATION VIETNAM CO.,LTD、
株式会社日本セルローズ、ナカザワサッシ加工株式会社
関連団体 一般社団法人空き家相談所、一般社団法人e-con研究所
加盟団体 和泉商工会議所、堺商工会議所、紀の川市商工会、 (社)日本木造住宅産業協会、日本合板商業組合、 (社)中大規模木造プレカット技術協会、NPO法人 住宅長期保証支援センター、(社)日本CLT協会、 大阪合板建材商業組合、(社)新木造住宅技術研究協議会、 (社)全国木造住宅機械プレカット協会、 (社)全国住宅産業地域活性化協議会
取引銀行 紀陽銀行、 三井住友銀行、三菱UFJ銀行、商工組合中央金庫、南都銀行、りそな銀行、関西みらい銀行、池田泉州銀行、日本政策金融公庫、滋賀銀行
受賞歴 「第一回　学生に教えたい“働きがいのある企業大賞” フジサンケイビジネスアイ賞受賞」

（参考）
https://hatarakigai.net/first/
福利厚生 資格補助、書籍購入補助、クラブ活動補助、禁煙治療補助金制度

売上推移表

ナカザワ建販 売上推移

億円
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200
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年度
2001
2002
2003
2004
2005
2006
2007
2008
2009
2010
2011
2012
2013
2014
2015
2016
2017
2018
2019
2020
2021
2022
2023
  • 2001 ~ 2008
  • 2009 ~ 2016
  • 2017 ~ 2023
億円
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100
150
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300
350
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年度
2001
2002
2003
2004
2005
2006
2007
2008
2009
2010
2011
2012
2013
2014
2015
2016
2017
2018
2019
2020
2021
2022
2023

アクセスマップ

ナカザワ建販株式会社　本社 / 本店 〒594-1157 大阪府和泉市あゆみ野4丁目3番20号
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■ アクセス
阪和自動車道「岸和田和泉IC」より車で2分
泉北高速鉄道「和泉中央」駅より車で10分
南海バス「ららぽーと和泉前」バス停より徒歩３分
駐車場：あり
■ TEL
本店 TEL：0725-30-3500
工事部 TEL：0725-30-3501
エコ事業部 TEL：0725-30-3512
企画推進本部 TEL：0725-30-3511
採用窓口 TEL：072-355-1120
その他拠点一覧はこちら

環境への貢献

Fun to Share

「Fun to Share」。
それは、地球温暖化対策の最新の知恵をみんなで楽しくシェアしながら、低酸素社会をつくっていこうよ！といった合い言葉です。ガマンしながら頑張るのではなく、さまざまな地域・団体・企業の技術や取組により低酸素社会を作ろうという発想です。それらの知恵をみんなで楽しくシェアして、賢い選択「COOL CHOICE」につなげていきましょう。

COOL CHOICE

2015年、すべての国が参加する形で、2020年以降の温暖化対策の国際的枠組み「パリ協定」が採択され、世界共通の目標として、世界の平均気温上昇を２℃未満にする（さらに、1.5℃に抑える努力をする）こと、今世紀後半に温室効果ガスの排出を実質ゼロにすることが打ち出されました。
パリ協定を踏まえ、我が国は、2030年度に温室効果ガスの排出を2013年度比で26％削減する目標を掲げています。この目標達成のためには、家庭・業務部門においては約４割という大幅削減が必要であり、政府は、脱炭素社会づくりに貢献する「製品への買換え」、「サービスの利用」、「ライフスタイルの選択」など地球温暖化対策に資するあらゆる「賢い選択」を促す国民運動「COOL CHOICE」を推進しています。